最近、アメリカが突然中国との相互関税を「ちょっと一旦やめとく？」と言い出した。理由？表向きには「インフレ対策」とか「消費者の負担軽減」なんて言ってるけど、どうも裏がありそうだ…って話がチラホラ出てきている。
何が起きてるの？
簡単に言えば、米国の金利が上がってる。その原因の一つとして囁かれているのが、「外国勢が米国債を売りまくっている説」。アメリカが自国の借金（国債）を外国に買ってもらってるのは有名な話だが、金利が上がるということは、それを誰かが手放しているということ。
そしてその「誰か」は、ほら、やっぱり**中国でしょ？**って思うじゃん？
国債の保有ランキング見てみたら…？
2024年4月時点でのデータによると、外国の米国債保有ランキングはこんな感じ👇
| 国名 | 保有額（10億ドル） | 外国保有総額に対する割合 |
| 🇯🇵 日本 | 約1兆1,500億ドル | 14.3% |
| 🇨🇳 中国 | 約7,707億ドル | 9.6% |
| 🇬🇧 英国 | 約7,100億ドル | 8.8% |
…え、中国より日本の方が保有してるやん！？
実は売ってたの、日本説。
一部の金融系メディアやTwitter金融クラスタではこんな囁きも。
「米国債の売りが誰からかは分からないけど、保有額から見たらむしろ日本のほうがやばいのでは？」
つまり、
- 米国債が売られた（＝金利が上がった）
- アメリカ「これは…まずい！」
- → そこで関税停止カードを切る（インフレ対策っぽく見せかけて実は…）
とストーリーが進んでいくわけです。
で、みんな「中国が仕掛けた金融戦争か！？」と構える中、実は静かに売ってたのが日本だったら笑える。しかも、日銀が「YCC撤廃しました（＝長期金利も上がります）」なんて言ってるから、国内的にも「米国債なんて持ってる場合じゃない」って判断があってもおかしくない。
真相は闇の中。でも考えるのが面白い。
もちろん、「誰がいつどれだけ売ったか」なんてリアルタイムには分からない。金利上昇と国債売却にはタイムラグもあるし、売ってるのが民間ファンドか政府系かも特定できない。
でも、こうやってパズルのピースを妄想でつなげてみるのが一番楽しいんだよね。金融ミステリー、最高。